事件事故 2007　アメリカ空軍 F-15 ミズーリ州で墜落

２００７年１１月２日、アメリカのミズーリ州において空軍所属のF-15Cが墜落し、この事故に伴いアメリカ空軍および航空自衛隊のF-15は飛行を停止した。

２００７年１１月２日のミズーリ州兵航空隊(ANG)F-15C墜落に端を発したF-15の構造的欠陥と飛行停止問題は、複雑な展開を見せジョン・D・W・コーレイ航空戦闘軍団(ACC)司令官が陣頭指揮を執って解決にあたるという騒ぎになった。

２００７年１１月３日の飛行停止措置のあと、まず１１月１１日に224機のF-15Eのうち13時間をかけた時間順守技術指令(TCTO)を受けた機体から飛行再開を認める指示が出された。

このTCTOは油圧システム、胴体構造（ロンジロン＝強化型縦通材とそれに関連する外板）を重点的に検査するものである。

さらに同司令は１１月２１日発表のメッセージで、事故調査委員会(AIB)が事故の原因をコクピット後方のエリアに絞り込んだこと、ワーナーロビンス航空兵姑センタ―(ALC)ではその周辺の構造について詳しい点検と修理を実施していること、及び２１９機のF-15Eと、４４２機保有するF-15A～Dのうち２９４機が点検を済ませ、任務に復帰している事を発表した。

これで一件落着かと思われたが、AIBは１１月２７日になって、事故機はコクピット後方の上部ロンジロンにクラックが発生し、破壊に至ったという事故原因を公表し、F-15A～Dの上部ロンジロンに冶金工学上の欠陥が発見されたことも明らかにした。

こうなると構造材の材質上の欠陥であるため、ALCにおけるTCTOでは不充分ということになり、同部材の徹底的な検査が指示され、新たな対策の検討も開始された。

そして検査の結果ロンジロンにクラックが見つかるケースが出てきたため、２００７年１２月３日ACCによりF-15A～D型の全面飛行停止が再度指示された。

もちろんACC以外の部隊のF-15A～Dも同様で、嘉手納の第１８航空団（18WG）所属のC型にもクラックが発見されたという情報が伝えられた。